将来的に再度居住する（又は親族が居住するなど）可能性がある場合は賃貸に出し、そのまま保有されることをお勧めしますが、戻ってくるご予定が無い場合は売却をお勧めすることが一般的です。
特にマンションの場合、賃貸に出した場合の空室リスクや、固定資産税や管理費及び修繕積立金等を総合的に判断をすると、収支が合わない可能性が多いです。また築年数が経つと現在の査定金額よりも売却金額が下がることもあります。
マンション・一戸建て等の居住用物件並びに事業用物件（工場・倉庫・ビル等）のいずれにせよ、前述した固定資産税及び修繕積立金の他、内装及び外壁塗装などの外装や内装等のリフォーム費用の維持管理費用や将来の取壊し費用なども考慮に入れることが重要です。
売却するのか賃貸に出すかは、ご事情や物件によってもどちらが良いのか変わる可能性があります。
